⑷ 「満洲文話会々規」『満洲文芸年鑑 第二輯』（前掲書）p. 457⑸ 古川哲次郎「満洲文話会の動向と批判」（前掲書）p. 87⑹ 「国民精神総動員「全国的大運動」」『大新京日報』昭和12年10月10日（夕刊）p.2⑺ 「文話会を再び刷新」『満洲日日新聞』昭和15年11月16日（朝刊）p.7⑻ 「勅令第三百九十四号 国務院官制中修正之件」『政府公報』第2,005号（昭和15年12月28日）p. 注⑴ 「満洲文話会誕生」『満洲日日新聞』昭和12年7月1日（朝刊）p.5 古川哲次郎「満洲文話会の動向と批判」『北窗』第2巻5号（昭和15年9月）p. 86⑵ 佐藤四郎「満洲文学運動の主流」『満洲文芸年鑑 第二輯』満蒙評論社 昭和13年12月 p. 67⑶ 岡田英樹「「満洲国」文芸の諸相─大連から新京へ─」『「満洲国」の研究』緑蔭書房 平成75．最後に昭和19年11月、満洲国政府は芸文指導要綱に代えて、決戦芸文指導要綱を発表した。最後にこのことに若干ふれておく。新たな指導要綱により、満洲芸文連盟傘下の各団体は解散を命ぜられ、全分野を統合して発足した社団法人満洲芸文協会に吸収された。満洲美術家協会は満洲芸文協会美術局となった（注28）。年4月 p. 475。以下、特に出典を記さない事項は同書による。⒂ 「満洲芸文聯盟要綱」第1条。以下、同要綱は次に収録されたものを参照した。 『昭和十七年 康徳九年 満洲年鑑』昭和16年12月 pp. 351−352⒃ 「次は美術家協会」『満洲日日新聞』昭和16年7月29日（朝刊）p.3 「満洲美術家創立会議」『旬刊美術新報』第1号（昭和16年8月25日）p.3⒄ 「満洲美術家協会成る」『満洲日日新聞』昭和16年8月18日（朝刊）p.2746― 434 ― 「文化」『昭和十七年 康徳九年 満洲年鑑』満洲日日新聞社 昭和15年12月 p. 350⑼ 「満洲文化の指針 芸文指導要綱中心に文化懇談会開催」『満洲日日新聞』昭和16年3月24日（朝刊）p.2 芸文指導要綱の全文は、この文献にある。⑽ 武藤富男「満洲国の文化政策」『讀書人』東京堂 昭和17年9月号 p.3⑾ 「芸文政策」『康徳十年版 満洲国現勢』満洲国通信社 昭和17年12月 pp. 593−594⑿ 「芸文政策」『康徳十年版 満洲国現勢』（前掲書）p. 594⒀ 「芸文政策」『康徳十年版 満洲国現勢』（前掲書）p. 594⒁ 「“芸文政策”頓に動く 創立会議で連盟の連絡、事業決る」『満洲日日新聞』昭和16年8月26日（朝刊）p.3この要綱に関する資料は、現地で刊行された年鑑と、引き揚げ者の記録にわずかな記述があるだけだ。また、この時期に現地で刊行された新聞や雑誌も決定的に散逸していて、その影響を追跡することも難しい。ただ、年鑑の記事は、満洲芸文協会の設立目的を「必要なる財源と明確なる指導方針により、芸文の戦力化を計る」としているので、戦争末期の段階では、さらなる統制の強化が図られたと考えられる。■■
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